厚生省やNGOは、原発のある全国各地で国民の健康調査を大至急行え！

今回の、福島原発の事故によって、これからたくさんの子どもや妊婦たちが多大な影響をうけるであろうが、御用学者や評論家マスコミは、無責任に「健康には直ちに影響はありません」を繰り返すばかりだ。そして大病院の教授たちも、「ガン患者の増加は、現代病の一種であり、食生活や生活習慣の変化から生じている」と繰り返すばかりが、果たしてそうか？確かに影響は、すぐに出ないが、5年後、10年後、20年後に確実に表面化してくる。

日本人の死因のトップは、ガンであるといわれているが、近年その患者数はうなぎ上りに増えている。私は、廃棄される放射能廃棄物と人々の健康が広範囲で詳細な研究調査が早急に臨まれる。こうしたことは風評というべきではない。生きるための闘いなのだから。私の友人の多くはほとんどガンに犯されている。なぜだ！


私は、魚介類を好んでたべる人々の健康調査を中心に行うべきだと思う。とくに原発のある周辺では、民間やNGOなどの専門機関が独立して、調査や対策を練っていく必要があると思う。公的機関の発表は信じられないところがあるからだ。

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こうしたことが可能にならなければ、日本の将来も世界の将来もありえない。細胞の隅々から放射能汚染された体や地球は、絶対に健康を取り戻せないからだ。残念なことに人間が気がついて行動を起こすことに遅れたのだ。まだ間に合うだろうか？！



残念なことに、それはわからない！


福島では全く手がつけられない恐ろしい状況が続いている。国内の電気需要の８０％以上を原発で占めているフランスは、直ちにサルコジ大統領や原子力複合企業のアレバの代表を日本へ送って、協力支援を申し出た。

それはフランス自身が、これまで表には出さない深刻な事故をたびたび起こしており、特に高濃度の放射性廃棄物の処分場はまだ全く決まっておらず（これまでアフリカの地に捨ててきたと言われている）、2015年までに決めると言っている。これで日本の40年先を行っていると彼らは豪語しているのだ。

日本では青森の六ヶ所村に最終処分場を作ろうとしているが、実は高濃度の廃棄物を処分する前に、世界の原発は中濃度や低濃度の放射性廃棄物を海へ日夜垂れ流しているのである。

それがどれだけ現在の自然界や世界の人間たちの健康を蝕んできたか、この因果関係を早急に調べる必要がある。もちろん福島以降の日本人の健康は大幅に変わることは間違いない。それは空気や海水だけではなく、内部被爆を起こす海産物や魚介類、畜産化合物、野菜などなど環境のあらゆるものに影響が及んでいく。


全国の原発所在地と健康の因果関係を、厚生省や関係のNGOなどは早急に調査報告する必要がある。


　日本人の死因

　第１位　30.3% 　　 ガン
　第2位　15.8%　　　 心疾患
　第3位　11.5% 脳血管疾患